0120-18-5115安全運転講習
ロイヤルドライビングスクール広島では、年間約150社、約750名の方に安全運転講習を受講していただいており、多くの企業様からご好評を頂いております。
安全運転講習の特徴
お客様係を配置
安全運転講習の利用を検討している場合、様々な疑問が生れてきます。「講習時間」「講習内容」「料金」等、数えればキリがありません。そういった疑問、ご質問、ご要望にお応えするために、当校では、「安全運転講習の専属スタッフ」を、配置しております。安全運転講習に関する事でしたら、何なりとご質問下さい。お客様の御要望に応じて、ピッタリな安全運転講習をご提案させていただきます。
多種多様な講習科目
当校での安全運転講習は、上図6科目を御用意しております。お客様が「受けたい科目」を「受けたい時間」お選びいただく事が可能です。
例えば、「運転だけを見て欲しい」場合であれば、運転診断のみを実施する事も可能です。「プロドライバーとして知識や自覚を身に着けさせたい（身に着けたい）」場合であれば、運転診断と座学を行い、「事故を起こした社員の再教育をしたい」場合は、運転診断に座学と適性診断を実施する事も可能です。
必要な科目と、科目ごとの実施時間（50分単位）を決めて頂く事で、無理無駄のない効果的な講習が実施可能となります。
講習科目・講習時間にお悩みであれば、「お問合せボタン」から、お気軽にスタッフへご相談下さい。
お客様が自由に科目と時間を選択可能にした事で、企業様だけでなく個人で御利用される方まで、様々なご要望に対応できるようにしております。
豊富なプログラム
お客様に講習内容、講習時間を選択して頂くプログラム以外にも、「新入社員育成プログラム」「事故者再教育プログラム」等、予め当校で目的に応じたプログラムも御用意しております。
安全運転講習プログラム
新入社員育成プログラム
安全意識向上と企業損失を
理解できる社員を育成
新入社員に単独運転を任せるとき、担当者の方は「事故を起こさないかどうか」など、様々な不安が生じます。
新入社員育成プログラムは、そういった不安を少しでも軽減するために生まれたプログラムです。
新入社員の方は、運転経験の少なさによる「技量不足」、社会人経験の少なさによる「危機意識の低さ」が、大きな課題です。
このプログラムでは、技量不足の補完、事故に繋がりやすい運転行動及び性格特性の修正に主眼を置いて実施します。加えて、「交通事故リスク」「交通事故による企業損失」について指導する事で精神的な育成を行い、企業ドライバーとしての自覚、社会人としての心構えを、身に着けて頂けるようにしています。
講習科目
講習科目は、以下の6種類です。講習科目と時間は、お客様が自由に選択して頂けます。
組み合わせ例
お客様の理想に応じた組み合わせで受講できます。
3時間をベースとしておりますが、「2時間にして欲しい」、「4時間はやりたい」など、講習時間のご要望もお受けできますので、お問合せの際にお申しつけ下さい。
※休憩は、適宜とらせていただきます。
科目ごとの講習内容
新入社員の方に対しては、以下のような内容で講習を実施致します。
運転診断
新入社員の方には、「企業ドライバー」としての運転を実践して頂きます。社名の入った社用車を運転する際は、周りの道路利用者に対して、「不安を与えず、好印象を持ってもらう」事が重要です。プライベートでは無い事を理解してもらい、社用車を利用するに相応しいドライバーを育成します。
座学
社用車を利用する際に、最も重要な事は「事故・違反を起こさない」「道路利用者に迷惑をかけない事」です。事故を起こした場合は、会社に様々な損失を与えます。迷惑をかける事で、クレームを受ける事もあります。事故を起こさない事だけでなく、「企業ドライバーとして何故、事故を起こしてはいけないのか？」その根底を理解して頂きます。
適性検査
性格の特性を16項目に分類して評価をします。交通事故と、性格には密接な関りがある事が解っています。事故に繋がりやすい特性を自覚する事で、次の事故を未然に防ぎます。
危険予測
新入社員の方は、運転経験が少ないため「危険になりそうな雰囲気や匂い」を、察知する事が苦手です。実技の講習では、危険な場面が発生する可能性が高くはありません。しかし、シミュレーターでは、確実に危険になりそうな場面を体験する事ができます。体験する事で、危険察知能力を向上させて事故を未然に防げるようにします。
駐車
社用車を使用した事故の中で、確実上位に入るのが駐車です。駐車している車両に接触するだけでなく、駐車場で後続車に気付かず後退を開始して接触する等、様々な事故が発生しています。運転経験が浅い場合、駐車自体が不安定である事も予測されます。この項目では、駐車の流れから効果的な確認方法と時機について、実際の駐車場を使用して実施します。
お客様の声
お申込みについて
企業損失の指導
交通事故が発生した場合、被害者・加害者のどちらになろうとも企業には損失が発生します。損失には、目に見える金額だけでなく、報告から書類の作成、入院などによるロス時間など目に見えないものがあります。そういった事も含めて、交通事故は一体どのくらい企業に損失を与えるのでしょうか？
事故者再教育プログラム
次の事故を起こさせない！
「事故多発者」という言葉を御存知でしょうか？交通事故の中には、交通事故を繰り返す方がいらっしゃいます。会社内で、特定の方が繰り返し事故を起こしていませんか？
事故多発者には、事故を繰り返す「クセ」「考え方」「性格特性」等の特徴があります。
事故者再教育プログラムでは、事故に繋がりやすい「クセ」、「考え方」の修正及び技術指導だけでなく、過去の事故について受講生と分析を行い、事故発生要因と自身の特徴との関連性を考えながら、反省を促して再発防止策を共に考えます。
講習科目
講習科目は、以下の6種類です。講習科目と時間は、お客様が自由に選択してカリキュラムを作成して頂けます。
組み合わせ例
お客様の理想に応じた組み合わせで受講できます。
3時間をベースとしておりますが、「2時間にして欲しい」、「4時間で実施して欲しい」など、講習時間のご要望もお受けできますので、お問合せの際にお申しつけ下さい。
※休憩は、適宜取らせていただきます。
科目ごとの講習内容
事故者の方に対しては、以下のような内容で講習を実施致します。
実技
技術に関して、個人的な癖、特徴（例：車間距離、進行判断、ブレーキのタイミング等）を徹底的に分析します。事故に繋がる可能性が高い部分について、改善を促し修正を行います。
運転には「カッとなりやすい」「神経質」「せかっち」等、性格が色濃く反映されます。交通事故は、技術ではなく精神的な部分で発生する場合があります。講習では、性格について、改善を促すとともに具体的な改善方法を提案致します。
このプログラムを受講して頂く方には、事前に「事故状況確認シート」を作成して頂きます。シートについては、指導員が事前に確認を行います。その上で、受講生に適した講習を立案して講習を実施致します。
座学
「企業ドライバーとしての初心」と題して座学を行います。事故を起こす事で、様々な損失が発生します。その損失について理解して頂き、会社や自分にとって不利益であったかを深く考えて頂けるような、内容としています。
適性診断
性格の特性を16項目に分類して評価をします。交通事故と、性格には密接な関りがある事が解っています。事故に繋がりやすい特性を自覚する事で、次の事故を未然に防ぎます。
危険予測
運転シミュレーターを使用して、起こりうる危険を察知して未然に事故を防ぐ能力を養います。実車では、都合よく危険場面が発生する可能性は低いですが、シミュレーターでは危険な場面を確実に体験できます。
駐車
再教育プログラムを受講される方の中で、駐車場での事故を起こされた方は、多数いらっしゃいます。駐車では、技術が必要な部分もあります。しかし、重要な部分として「ゆとり」があります。「無理をして1回で入庫するのではなく、切り返しを行う」「焦らずに、ゆっくり駐車する」。こういった部分の改善で、事故を未然に防ぐ事ができます。
お申込みについて
企業損失の指導
交通事故が発生した場合、被害者・加害者のどちらになろうとも企業には損失が発生します。損失には、目に見える金額だけでなく、報告から書類の作成、入院などによるロス時間など目に見えないものがあります。そういった事も含めて、交通事故は一体どのくらい企業に損失を与えるのでしょうか？
お問合せ
「社内免許制度を構築したい」「安全運転を教育できる社員を養成したい」「効果的なプログラムの提案をしてほしい」等、お気軽にご相談下さい。
交通事故における企業損失
交通事故が発生すると様々な損失が発生します。どういった、損失が発生するのか確認してみましょう。
加害者となった場合
加害事例
脇見をしていて、前車への追突を避けようとして急ブレーキを踏んだところ、反対側で渋滞のため停車していた相手車両に正面衝突し、相手運転手に膝関節複雑骨折を怪我をさせたもの。
| 相手方への支払い | 保険免責ほか負担額 | 1.5万円 |
| 自社損失 | 保険免責・自社負担修理代ほか負担額 | 0万円 |
| 社員のロス時間 | 本人・同僚・上司のロス時間コスト | 19.4万円 |
| 合計（保険で賄われない損失） | 20.9万円 | |
※「企業における自動車事故による費用損失に関する調査・研究報告書」
今回の事例では、具体的な金額として20.9万円となりました。特に、社員のロス時間が与える影響は大きく、事故の被害が大きくなるにつれてロス時間が増幅される事が予測できます。
被害者となった場合
810億円
平成21年の交通事故において、被害者の勤める事業主体の金銭的損失は、810億円にもなります。（この場合の、金銭的損失の算定対象範囲は、死亡・後遺障害・休業等による付加価値額低下分の損失になります）。企業にとって大切な人材を失う事は、付加価値額低下分の損失だけでなく、交通事故に遭った事で被る痛み、苦しみなど非金銭的な損失も含めると損失は増大します。
※交通事故の被害・損失の経済的分析に関する調査報告書調べ
交通事故の損失についてご覧下さい
